CONCEPT


コンセプト

住まいの性能コラム

SE構法で一邸一邸に構造計算を実施

【人命・財産に対する責任】

COLUMN No. 0002

SE構法による構造計算が標準

住まいはビルや橋などと同じく「建造物」です。したがって、科学的な解析によって証明された「強さ」を明示することが不可欠です。そして、その「強さ」は、大地震に襲われたとしても、家族と財産をしっかりと守るものでなければなりません。
想定される最大級の(あるいはそれを超える)災害が発生することを想定した耐震構造と耐久性を前提に設計を行うことが、住まいづくりのプロしての責任であると考えます。

日本は地震大国…大地震に備える

日本の国土は世界の陸地のわずか0.25%。
この狭い地域に、世界で発生するマグニチュード6以上の大地震のうち実に20.5%が発生する、日本は世界でも稀に見る「地震多発国」なのです。
そして、ここ大阪も例外ではありません。30年以内の地震発生確率が60%〜70%と想定される東南海・南海地震をはじめ、大阪に大きな影響を与えると想定される4つの地震が想定されています。

想定地震上町断層帯生駒断層帯有馬高槻断層帯中央構造線
断層帯
東南海・南海
地震
断層延長全長約42m全長約38m全長約55m全長約360m
発生確率
(今後30年以内)
2-3%0-1%0-0.03%0.06-14%70%/60%
地震規模
(気象庁マグニチュード)
7.0-7.57.0-7.57.6-7.78.1/8.4
(同時8.5)
測定震度5強-75弱-6強5弱-6弱4-5強5弱-6弱
位置大阪府豊中市から大阪市を経て岸和田市に至る断層帯大阪府枚方(ひらかた)市から羽曳野(はびきの)市までほぼ南北神戸市北区の有馬温泉西方から高槻市街地北部奈良県香芝(かしば)市から五條市、和歌山県和歌山市、淡路島の兵庫県南あわじ市(旧三原郡南淡町)の南方海域を経て、徳島県鳴門市から愛媛県伊予市まで四国北部をほぼ東西紀伊半島沖から遠州灘にかけての海域
参考Webサイト「地震調査研究推進本部」上町断層帯「地震調査研究推進本部」生駒断層帯」「地震調査研究推進本部」有馬高槻断層帯「地震調査研究推進本部」中央構造線断層帯

「大阪市想定地震」「大阪市被害想定」「地震調査研究推進本部」より

耐震等級3・耐風等級2

地震に対する建物の強さは「耐震等級」で表されます。「耐震等級1」とは、建築基準法で定められた最低限の強さであり、「耐震等級2」は「1」の1.25倍、「耐震等級3」は、同じく1.5倍の力に対して倒壊・崩壊しない強さを示します。
また、暴風に対する建物の強さを「耐風等級」で表します。「耐風等級1」とは建築基準法で定められた最低限の強さであり、「耐風等級2」は「1」の1.20倍の力に対して倒壊・崩壊しない強さを示します。
フクダ・ロングライフでサインの家づくりにおいては、この中で最も厳しい基準である「耐震等級3」と「耐風等級2」を標準として構造計算によって安全性を確認します。

SE構法で長期優良住宅を建てるということ

私たちは木の家が大好きです。
木はおおらかで、包み込むようで、癒やされて、些細な傷も味わいに変える包容力があります。人に近い「家」において、木は多くの人が理屈抜きで気持ち良いと感じることができます。しかし一方で、木の家には弱いイメージがつきまとうかもしれません。これまでの木造住宅は、大地震の度に幾度となく大切な人命や財産を奪いました。またそのような被害の度に、耐震基準が見直されてきたという事実があります。

地球の陸上面積の0.25%しか占めていない我が国で、世界で起きるマグニチュード6以上の大地震の22%が集中しているという事実。そんな、世界でも類をみない地震多発国に住まう私たちは、大地震はいつかは起きてしまうもの・・・という認識が必要なのかもしれません。
記憶に新しい1995年の阪神淡路大震災を教訓にして、その2年後に生まれた全く新しい木構造、それが「SE構法〈Safety Engineering=工学的な安全性〉」です。日本で初めて国土交通大臣の認定を取得し、一邸一邸の構造計算が可能となった木造システム。私たちがこのSE構法をベースとした家づくりを前提としているは、大地震の度に繰り返される惨事に終止符を打つためです。

また、同時に私たちはこのSE構法で建てる「認定長期優良住宅」を、2010年より全棟標準採用としています。この先、25年・50年・100年と受け継がれてゆく資産として、国が求める長期に渡る「耐久性」と「維持管理」の性能を確保し、その資産価値を裏付ける基礎となるものです。またその証として、「SE構法による長期優良住宅」は生まれながらにして一般社団法人「移住・住みかえ支援機構(JTI)」の「移住・住みかえ支援適合住 宅」として認定されます。
特定の耐久・耐震性基準を満たし、長期にわたるメンテナンス体制を備えた新築住宅に与えられる、この「移住・住みかえ支援適合住 宅制度」を利用して、最長で終身に渡りマイホームを賃貸物件にできる用意が整います。
いわば家の竣工と同時に、年金のような「将来の安心」を手にすることができるのです。

SE構法について詳しくは、『耐震構法 SE構法』の公式Webサイトをご参考ください。