住まいのコラム
省エネルギーで暮らすということ
【テクノロジー】
COLUMN No. 0004
省エネルギーの必要性
エネルギーはわが国において、産業、輸送、業務、家庭などの各部門において必要不可欠なものです。 そして、その多くのエネルギーは化石燃料（石油・石炭・天然ガス）や核燃料（ウラン）などの「枯渇性エネルギー」が使われているため、地球規模においてもその有限な資源を大事に使っていくことが求められています。
また、エネルギーは国を大きく支えるものであるため、安定したエネルギー資源の確保が必要ですが、わが国はエネルギーの自給が難しく、常に大きな政治的課題となっています。
それでは、そもそも省エネルギーの家に暮らすとは、どのようなことなのでしょうか？
- 住まい手にとって、省エネルギー住宅がもたらす効果
二次エネルギー（電力／ガス／灯油）の消費量を抑えることで、光熱費を節約する - 社会にとって、省エネルギー住宅がもたらす効果
一次エネルギー（≒化石燃料＋核燃料）の消費量を抑えることで、エネルギー問題や地球温暖化問題の対策に寄与する
要するに、省エネルギーの家に暮らす家族が増えれば、社会全体の課題解決に取り組んでいることになるとも言えるのです。また国策においては、「低炭素社会の実現」「持続可能な社会を目指す」という目標を掲げ、省エネ・省CO2を推進しています。そして、さまざまな補助制度や優遇処置、基準の厳格化・義務化などを通して、省エネルギー性能の高い住宅・建築物の普及を促しています。
要するに、省エネルギーの家に暮らす家族が増えれば、社会全体の課題解決に取り組んでいることになるとも言えるのです。また国策においては、「低炭素社会の実現」「持続可能な社会を目指す」という目標を掲げ、省エネ・省CO2を推進しています。そして、さまざまな補助制度や優遇処置、基準の厳格化・義務化などを通して、省エネルギー性能の高い住宅・建築物の普及を促しています。
1985年住宅と当社標準仕様の年間光熱費の差
これからの住まいの省エネ
1970年代の石油ショック以降、産業部門を除くと運輸・業務・家庭の全ての部門でエネルギー消費は増え続けています。
エネルギー消費の「家庭部門」に深く関わる私たちつくり手は、その根幹となる住宅の省エネ化を緊急の課題として取り組まなければなりません。
そのために、建物躯体の断熱性向上、建築設備の高効率化、また省エネ機器の導入や再生可能エネルギー利用の促進など、多岐に渡る課題をお客様と共有し解決して行きたいと考えています。
国土交通省と経済産業省、環境省の3省による方針では、2020年をめどにすべての新築建築物に対して改正省エネ基準を適合義務化、ゼロエネルギー住宅（ZEH）の標準化をすでに明言しています。
その先陣を切って、先ずは2013年に省エネ基準が改正されました。
- 地域区分の細分化
- 外皮の熱性能に関する基準の変更
- 一次エネルギー消費量による省エネ性能評価の導入
これら3つのポイントの中でも特徴的なものは、「3) 一次エネルギー消費量による省エネ性能評価の導入」です。
「一次エネルギー」とは、化石燃料、原子力燃料、水力・太陽光など自然から得られるエネルギーを指します。
また、これらを変換・加工して得られるエネルギー（電気、灯油、都市ガス等）を「二次エネルギー」といいます。
住宅ではさまざまな二次エネルギーが使用されていますが、これら全てを一次エネルギー消費量へ換算することにより、建築物の総エネルギー消費量を示し（単位はMJやGJ）、その評価を行います。
なお、一次エネルギー消費量の計算に含まれるのは、冷暖房をはじめ、換気、給湯、照明などの設備機器についてで、家電や調理器具などは、省エネ効果は評価されません。
ただし、太陽光等による再生可能エネルギー発電や、エコキュートなどの省エネ効果は評価対象となります。
| 項目 | 基準 一次エネルギー消費量 | 当社の提案する家の 一次エネルギー消費量 |
|---|---|---|
| 暖房設備 | 29.642 (100%) | 23,359 (79%) |
| 冷房設備 | 1,922 (100%) | 2,550 (133%) |
| 換気設備 | 3,988 (100%) | 1,170 (29%) |
| 照明設備 | 12,427 (100%) | 7,359 (59%) |
| 給湯設備 | 26,315 (100%) | 23,716 (90%) |
| その他家電等 | 20,529 (100%) | 20,529 (100%) |
| 太陽光発電等による発電量（評価量） | - ( - ) | 15,844 ( - ) |
| 太陽光発電等による発電量（総発電量） | - ( - ) | 49,239 ( - ) |
| 合計 (MJ/年m²) | 94,823 (100%) 900 (100%) | 62,839 (66%) 597 (66%) |
単位：(MJ/年)
フクダ・ロングライフデザインの目標
私たちフクダ・ロングライフデザインでは、初期の設計段階において、既に一次エネルギー消費量の算定を行い、ゼロエネルギー住宅（※1）化へのご提案をしています。しかし、全ての住宅のエネルギー消費をゼロにすることが目的ではありません。先ずは、住宅の断熱や気密の性能を高め、かつパッシブデザインの設計手法を用いることで「そもそもエネルギーを使わない」家にすること、且つ創エネ設備に頼り過ぎないようにすることが重要だと考えています。その方が、住み心地の良さがずっと向上するからです。
設計段階において独立行政法人建築研究所の計算プログラムによる一次エネルギー消費量算定を行い、一邸一邸の一次エネルギー消費量を算出しています。私たちが目標とする省エネの基準は、太陽光発電等による創エネ分を計上せず、最上級「星3つ評価」で、且つ平成25年の省エネ基準から「20%ダウン（認定低炭素基準より10%ダウン）」です。
私たちの省エネルギーについての方針は、「Forward to 1985 energy life」が提唱としている「家庭でのエネルギー消費量と電力消費量を1/2以下にしよう」という考え方を基本としています。
詳しくは「Forward to 1985 energy life」の公式サイトをご参照ください。
- *1太陽光発電システムや太陽熱温水給湯システムなどの再生可能エネルギーを利用して、年間の一次エネルギー消費量が「ゼロ」になる省エネ住宅
省エネラベル表示と一次エネルギー消費量数値の提示
