地震への備え=構造計算の理由(わけ)

2021年4月3日更新

当社は耐震住宅100%実行委員会に参加し、私は現在理事を務めさせて頂いています。
その団体の活動の一つとして、「耐震100推奨基準」という独自規定を策定しました。
 
2016年に発生した熊本地震では、耐震等級2で設計した住宅が倒壊しています。
この地震は、前震と本震がそれぞれ震度7を観測するという未曾有の規模の地震であり、震度そのものは阪神・淡路大震災に匹敵すると言われています。
本来、耐震等級1は、震度6強〜7程度の揺れでも倒壊しないとされる規定であり、また、その1.25倍の強度を持つ規定が耐震等級2のはずです。
しかし、現実には、耐震等級2に適合しているとされていた家屋が倒壊してしまいました。
この事実を解明するために、2016年4月14日に発生した熊本地震において、実際に被災された物件プランを用いて当団体独自に調査検証を行いました。
その結果、現行の建築基準法並びに住宅性能表示における耐震等級において、それぞれ構造計算上のギャップが存在していることが判明しました。
これが熊本地震において耐震等級2で設計していた住宅の倒壊の原因の一つと考えられます。
 
今回は、建築基準法、あるいは、住宅性能評価としての耐震等級との比較において、家を支える壁の量の比較により可視化を試みました。
しかしながら、重要なことは壁の量を増やすことではなく、確かな構造計算に基づいた家をつくることにあります。
 
※詳しくは、耐震住宅100%実行委員会のホームページをご参照下さい。
 

資料請求はこちら